【書評】先行き不透明な時代を“生き抜く力”をつける『副業のはじめ方がわかる本』

【書評】先行き不透明な時代を“生き抜く力”をつける『副業のはじめ方がわかる本』

時代の流れもあってか「副業をしたい」という人が増えています。しかし、「副業って稼げるの?」「副業するとどうなるの?」と躊躇ってしまう人がほとんどです。そこで今日は、どんな人でも「副業」について知ることのできる一冊をご紹介いたします。


著者・あらすじ

成美堂出版編集部

1949年に創業。東京都新宿区に所在する出版社。家庭実用書、就職・資格ガイド、ビジネス書、旅行ガイド、語学書、児童書、文庫などを出版している。

あらすじ

副業のはじめ方を、図解でわかりやすく解説しています。「副業の基本」「副業の探し方」「副業の法律」「副業の税金」「宣伝、マーケティング」「ドラブル解決」にいたるまで、初心者でもすぐに理解できる内容となっています。

1. 副業には「メリット」と「デメリット」が存在する

副業を始めようと思った時、まず知っておかなければならないことがあります。それが「メリット」と「デメリット」です。「メリット」は、「本業以外の収入が得られる、所得が増える」「本業では得られない知識、スキルが得られる」「好きな仕事をすることで満足感、充足感を得られる」などがあげられます。

一方、「デメリット」は、「時間管理や体調管理が求められ、適度な休息、睡眠の確保が難しい」「心身の疲労、ストレスなどから本業に影響する場合もある」「企業公認による副業でない場合、発覚すると処分される可能性がある」「確定申告、納税などの手続きを自分でやらなければならない」などがあげられます。

「副業」のイメージとしては、「副収入が入る」「自分のやりたいことができる」とメリットばかりを夢見がちですが、「デメリット」はどれも現実的なものばかりです。重要なのは、「本業と副業のバランス」です。副業に偏り過ぎて、本業に支障が出ては本末転倒です。うまくバランスを取りながら両立させていきます。

2. 副業は「会社」に知らせるべき?

副業をする上で、最も気になることと言えば、「会社に知らせたほうがいいのか?」という点です。実のところ、答えはイエス、ノーどちらとも言えません。そこでこちらも「メリット」と「デメリット」をあげてみたいと思います。

「メリット」はもちろん、「正々堂々と副業できること」です。負い目を感じることなく、気持ちよく副業に取り組めます。「デメリット」は、「本業より稼いでいるらしい」「生活が苦しいらしい」「転職を考えているらしい」など、よからぬウワサが立ってしまうことです。さらに、体調不調などで欠勤した場合、「副業が原因」と誤解される可能性があります。

これらを踏まえると、副業を会社に伝えることは、「デメリットになることが多い」ということです。どうしても伝えなければならないのであれば、慎重に相手を見極め、吟味する必要があります。

3. 副業の「税金」について

「副業が成功し、収入を得ることができた」しかし、そこで終わりではなく、所得を得たら、「税金」がかかることを忘れてはいけません。副業をするのであれば、「税金の知識」を身につけておく必要があります。副業の税金は、全部で4種類あります。

①所得税・・・個人が1年間に得た所得に対して課せられる税金で、国に納付します。

②住民税・・・該当する所得に応じて課せられる税金で、住所地の市区町村に納付します。

③事業税・・・個人が行う事業のうち、地方税法等で定められた事業に対して、課せられ、都道府県に納付します。

④消費税・・・所得ではなく、課税売上高によって、納付義務が発生するものです。個人が一年間で得た課税売上高が1000万円を超える場合、課税事業者に該当します。

副業をはじめる人が特に知っておかなければならないのが「所得税」と「住民税」です。「事業税」と「消費税」は少額の収入の場合、納税義務が発生しないからです。以上のことを踏まえ、税金の知識を標準装備しましょう。

4. 副業の「トラブル」について知る

副業は会社とは違い、個人で取引を行います。個人で取引する場合、「トラブル」のリスクがあることも頭に入れておかなければなりません。よくあるトラブルとして「報酬未払い」があります。業務委託で仕事を受けたとき、先方の経営不振が原因で報酬が払えないといったものです。

この場合、一括で支払いを求めても解決しない場合が多いので、分割払いを要求するのが手です。しかし、それでも解決が難しい場合は、弁護士などの専門家に任せることで、迅速に解決にいたります。

また、「労働基準監督署」に相談することもできます。未払いの金額に関する証明書や労働を行った事実を用意することで、相手側と交渉することができます。トラブルの多くは、「契約書」を取り交わしていないことが発端となるので、書面での契約書を取り交わすことが重要です。

まとめ

「副業のはじめ方がわかる本」をまとめました。「働き方改革」もあって、今や副業は国をあげて推し進められています。副業は、どんなデメリットがあるにしても、やはり「本業以外の収入」「知識やスキルの向上」など、デメリットを上回るメリットがあります。それだけなく、定年後のセカンドキャリアとしても、副業は大いに役立つでしょう。まずは、副業の基本知識を手に入れ、行動することが功を奏します。

MinSuku
WORKPORT
U29JOB



関連するキーワード


書評 副業 はじめ方

関連する投稿


【書評】ビジネスの根本原理を学ぶ『トレードオフ 上質をとるか、手軽をとるか』

【書評】ビジネスの根本原理を学ぶ『トレードオフ 上質をとるか、手軽をとるか』

「商品が売れない」「顧客を獲得できない」ビジネスパーソンであれば、誰もが抱える悩みです。世の中にはたくさんの方法やテクニックが語り継がれていますが、実は「本質」を知らない限り、それらは無意味なものとなります。そこで今日は、ビジネスの本質となる考え方についてまとめられた本をご紹介します。


【書評】お金持ちの実態を知り「成功法則」を手に入れる『となりの億万長者 成功を生む7つの法則』

【書評】お金持ちの実態を知り「成功法則」を手に入れる『となりの億万長者 成功を生む7つの法則』

「お金持ちになりたい」とビジネス書を読み漁るも、なぜかお金持ちにはなれません。世に存在する億万長者は一体、どうやってお金持ちになったのでしょうか?今日は、そのヒントとなる「成功者の実態」をまとめた一冊をご紹介いたします。


【書評】倍速で進化する「自分」になる『鬼速PDCA』

【書評】倍速で進化する「自分」になる『鬼速PDCA』

「努力しても結果に結びつかない」多くのビジネスパーソンが挫折してしまう原因の一つですが、これを解消するのが「PDCA」です。しかし、PDCAも使い方次第で結果は大きくことなります。そんな「PDCA」で成果の出せない人に向けてご紹介するのが「鬼速PDCA」です。「鬼速PDCA」であれば努力を100%結果に変えてしまう力があるのです。


【書評】最強のフレームワークを手に入れる『シンプルに結果を出す人の5W1H思考』

【書評】最強のフレームワークを手に入れる『シンプルに結果を出す人の5W1H思考』

「仕事を効率化したい」と願うビジネスパーソンがいます。フレームワークを駆使するも、今ひとつ成果に繋がらない。何かいい方法はないものでしょうか?実をいいますと、すでに皆さんが知っている方法で、ビジネスの生産性を上げる方法があったのです。今日は、皆さんご存知の5W1Hで生産性を上げる方法についてお届けします。


【書評】仕事の「超キホン」をインストールする『コンサル一年目が学ぶこと』

【書評】仕事の「超キホン」をインストールする『コンサル一年目が学ぶこと』

仕事で成果を出せない人には、決定的な原因がありました。それが「基本」です。なぜなら「基本」がなければ「応用」ができず、応用ができなければ、文字通り「成果は出せない」からです。そこで今日ご紹介するのが、仕事の「普遍的スキル」がまとめられた本です。「普遍的スキル」を手に入れることで、成果への道が拓かれるでしょう。


最新の投稿


育ちの良い男性だな…と感じた5つの理由

育ちの良い男性だな…と感じた5つの理由

育ちの良い男性だなと、女性が男性に思う時があります。一緒にいてそう思うと、安心感を持つケースが多いでしょう。「こういう人なら、これからも一緒にいられそう」と思う女性は多いかもしれません。今回は育ちの良い男性だと女性が思う理由について、5つのものをお伝えしていきます。


セガ 設立60周年を記念して「ゲームギアミクロ」を発表

セガ 設立60周年を記念して「ゲームギアミクロ」を発表

セガは、設立60周年を記念して、30年前に同社が発売した携帯ゲーム機「ゲームギア」を小型化した「ゲームギアミクロ」を発表しました。


優しくなる心理は好きな人だから?

優しくなる心理は好きな人だから?

優しくなる心理になるのは、相手を好きなケースが多いですよね。でも相手に対して様々な思いがあるので、優しくなることもあるでしょう。どのような理由から優しくなる心理になるのか、その思いについて見ていきましょう。


日比谷線虎ノ門ヒルズ駅 6月6日に開業へ

日比谷線虎ノ門ヒルズ駅 6月6日に開業へ

UR都市機構と東京メトロは、東京メトロ日比谷線「虎ノ門ヒルズ駅」を、2020年6月6日(土)に開業すると発表しました。


横浜市 スタートアップ企業支援の一時金を交付

横浜市 スタートアップ企業支援の一時金を交付

神奈川県横浜市は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、資金繰りなどに大きな影響を受ける創業間もない、IT、ライフサイエンス分野のスタートアップ企業に対して、事業継続を支えるための一時金を交付すると発表した。